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東京スカイツリー®豆知識スカイツリーが建てられた理由

スカイツリーが建てられた理由	スカイツリーの色
スカイツリーと風水	東京スカイツリーと東京タワー
スカイツリーと浮世絵	防災拠点としてのスカイツリー
スカイツリーのデザイン

現在、東京タワーの周辺には高層ビルが乱立しており、電波塔としての役割が上手く機能しなくなる心配がありました。
また、在京放送事業者はデジタル放送全般の幅広い普及と、ワンセグなどデジタル放送特有の機能の有効活用を図るためには、600m級のタワーの有効性は高い、という共通認識に至り、2003年12月、600ｍ級の新タワーを求め、「在京６社新タワー推進プロジェクト」が発足しました。
（在京６社＝ＮＨＫ、日テレ、ＴＢＳ、フジテレビジョン、テレビ朝日、テレビ東京）

事業主体は東武鉄道が筆頭株主となる「東武タワースカイツリー株式会社」、事業費は約500億円、建設費は約400億円、総事業費は約650億円という壮大なプロジェクトがスタートすることになりました。

600m級新タワーが必要となった理由・その特長

東京スカイツリーの建設目的は、既存の電波塔である東京タワーが位置する都心部では超高層建築物が林立し、その影となる部分に電波が届きにくくなる問題を低減させる他に、ワンセグやマルチメディア放送といった携帯機器向けの放送を快適に視聴出来るようにすることが建設目的とされています。

600m級の新タワーに移行すると、地上波デジタル放送の送信高は現在の約2倍となりますので、年々増加する超高層ビルの影響を低減出来ると共に、2006年4月に開始された携帯端末向けのデジタル放送サービス「ワンセグ」のエリアの拡大も期待されています。また、災害時には防災機能のタワーとしての役割も期待されています。

REP（Rising East Project）…新タワーを核とした複合開発事業のコンセプト
（1）東京スカイツリー（電波塔）
（2）東京ソラマチ（商業施設）
（3）東京スカイツリーイーストタワー（オフィス施設）

スカイツリーのある業平橋・押上駅は、伊勢崎線・半蔵門線・都営浅草線・京成線が乗り入れ、羽田や成田からも一直線と非常に立地が良いこと、また東京駅からも直線距離で約５km、新宿や渋谷、池袋にもそれぞれ約７～９kmと、東地区にとても近い立地条件です。

また、浅草寺・亀戸天神（江東区）・錦糸町・両国国技館、隅田川の桜など、観光名所に恵まれた立地にあり、約２キロ以内の範囲に点在する観光名所を歩き回るには丁度良い距離にあります。

浅草の観光客は年間2,000～3,000万人と言われています。その中で、東京スカイツリーにも上ってくれる観光客は540万人と見越しています。

東武鉄道（株）は、東京の東地区を基盤とした企業です。浅草など有名な観光名所はありますが、現在東京の中心は六本木ヒルズなど西側に向いているため、東地区を活性化させたいという思いを有しています。

プロジェクトを推進するにあたっての基本理念

1.地域と共に活力のある街づくりに貢献

浅草や錦糸町、両国などの広域集客拠点に隣接し、交通利便性に恵まれた立地ポテンシャルを生かし、世界一の観光タワーを中核とした大規模複合開発により、地域とともに東東京エリアの新たな交流、観光、産業拠点を形成し、地域社会の活性化を牽引するとともに、国際観光都市東京の実現に貢献します。

⇒東部グループは、観光と商業が融合した他に類を見ない新しい街づくりを着実に進め、「東京スカイツリー」の広域からの集客力を活かして、プロジェクト収益・利益の最大化を図るとともに、鉄道をはじめとしたグループ各事業においても同プロジェクトとの連携を深め、「東武」ブランドの価値向上と、グループ全体での収益の取り込みを目指しています。

魅力ある街づくりによる広域集客の実現（年間2,500万人の来街）

開発コンセプトにあったテナントリーシング（約300の商業店舗やオフィスなど）

｢東京スカイツリー」を活用したブランドビジネスの展開

東武グループ全体のビジネス機会創出

開発コンセプトにあったテナントリーシング（約300の商業店舗やオフィスなど）

2.時空を超えたランドスケープの創造

江戸期の景観を代表する隅田川を背景に、日本の伝統的な美意識のもと最新技術を駆使して造形した意匠により、足元の北十間川から連なる水の系が織り成す情景や下町の粋な雰囲気と融合し、他の地区にはない、時空を超えたランドスケープを創造します。

⇒「東京スカイツリー」を核として生まれる新たな街を拠点に、浅草・両国など伝統的な下町文化を受け継ぐ近隣観光スポットと連携して交流人口の増加を図り、東京東部エリアのポテンシャルを向上させるとともに、そのにぎわいを広域的に波及・浸透させていくことで、沿線全体の活性化につなげていきたいとのことです。
さらに、沿線主要駅の消費拠点強化を図るとともに、下板橋・杉戸などの拠点開発計画の実現に向けた検討を進めていくほか、日光・鬼怒川をはじめとする観光拠点の活性化戦略を展開し、沿線価値の向上も目指しています。

3.防災面での安心と安全の提供

万全の耐震、耐風、耐火性能を備えることにより、平常時はもとより災害時こそ電波塔の有する情報インフラとしての社会的意義を発揮するとともに、地震・火災・水害等の災害に十分耐え得る街づくりを進めることで、地域の防災性能の向上に貢献し、地域に安全と安心を提供します。

⇒東武グループの事業活動の原点である「安全・安心」を基本に、人口減少・少子高齢化など経営環境の変化に対応した効率的な事業展開を図るとともに、グループ会社の自主自立経営や競争力の強化によりグループ全体の収益性向上を目指しています。また、これらとあわせて、適正な設備投資などによりフリーキャッシュフローを確保することで財務体質の強化を図り、健全性の向上を目指しています。